地震への備えとして、家具の固定や非常用品の準備をされている方も多いと思います。あわせて確認したいのが、電気を原因とする火災への対策です。

消防庁は2026年9月30日、感震ブレーカーの普及推進に関するフォローアップ調査の通知を出しました。自治体の設置支援状況などを確認するもので、地震時の電気火災を防ぐための取組が進められています。

① 地震のあと、電気が復旧したときにも注意

地震による火災は、揺れが収まった直後だけでなく、停電から電気が復旧したあとに発生することもあります。損傷した電気機器などに再び電気が流れることが、火災につながるおそれがあります。

② 感震ブレーカーは電気を自動で遮断する装置

感震ブレーカーは、一定以上の揺れを感知すると電気を自動で遮断する装置です。不在時や、避難に追われてブレーカーを落とすことが難しい場合にも、電気火災のリスクを減らす備えになります。

③ 建物に合うタイプを選びましょう

分電盤に組み込むタイプや後付けするタイプ、コンセントごとに電気を止めるタイプ、ブレーカーを物理的に落とす簡易タイプがあります。設置条件や電気を遮断する範囲が異なるため、現在の分電盤や使用する機器に合うものを確認することが大切です。電気工事が必要な製品は、専門業者へ相談しましょう。

④ 電気が止まったときの備えも一緒に

感震ブレーカーの設置を考える際は、停電時の影響も確認しておきましょう。夜間の避難に備えた照明の確保や、電源が必要な医療機器などへの対応も大切です。機器の説明書を確認し、必要に応じて専門業者や医療機器の提供元に相談してください。

身近な設備の確認から、防災の備えを

ご自宅や管理されている建物の電気設備を見直すことも、防災への第一歩です。プラステクトでは、消防設備や電気設備の施工・点検・メンテナンスを通じて、建物の安全を支えています。設備の状態や防災対策で気になることがありましたら、お気軽にご相談ください。

参考資料：総務省消防庁「感震ブレーカー」／感震ブレーカーの普及推進に関するフォローアップ調査について（2026年9月30日）